JF便り＜日本語教育編・9号＞　2006年海外日本語教育機関調査実施中!

企画調整課松田麻里子

国際交流基金(ジャパンファウンデーション)では、1974年以来、海外の日本語教育機関を対象として、「海外日本語教育機関調査」*を行なってきました。
この調査は、海外における日本語教育機関・教師・学習者等に関する一斉調査を行なって日本語教育の現状を的確に把握することにより、ジャパンファウンデーションが行なう日本語教育事業に役立てるとともに、調査から得られた情報を世界の日本語教育機関および教師等関係者に提供し、日本語教育ネットワーク作りのための資料とすることを目的としています。

2003年に行なわれた前回調査に引き続き、2006年調査を、在外公館などの協力を得つつ、世界各地にて現在実施中です。これまでは、5年おきに調査を行なっていた時期もありましたが、今後は3年おきに行なうことにより、海外の日本語教育の基礎情報をより早いタイミングで更新・提供することが可能になりました。

前回調査結果によると、世界の日本語教育機関数は12,222機関、教師数は33,124人、学習者数は約235万人でした（グラフ参照）。日本語学習者数は、他国における日本文化に対する関心の度合いを測る指標ともなり得ます。例えば、海外で、アニメや漫画などの日本のポップカルチャーに対する人気が高まる中、日本語学習者数の一層の増加が見込まれています。

また、経済財政諮問会議が2006年5月にとりまとめた「グローバル戦略」にも盛り込まれたように、日本の情報発信力強化という観点からも、海外における日本語学習者の一層の増加が望まれています。本調査結果は、このような目標達成のための基礎資料としても重要な役割を果たすことになります。

各国の調査実施機関から調査票を受け取られた方は、ぜひご記入いただき、実施機関にご提出いただきたく、ご協力をお願い申し上げます。

*1988年の調査は外務省が実施。なお、1970年には外務省が先行調査を実施している。